東京海上ディーアールの健康経営®

健康宣言

東京海上ディーアールは、社員が心身ともに健康で働くことは、お客様の信頼の基盤であり、企業理念実現のための、経営の最優先課題であると考えています。
会社は社員一人ひとりが個性と創造性を発揮できるよう、健康を維持・増進できる職場環境や風土作りを推進するとともに、社員には自発的かつ積極的な健康行動を求めます。
さらに、心身の健康に関連するコンサルティングを通して、いきいきと健康な社会の発展に貢献します。

健康づくり責任者
代表取締役社長 嶋倉泰造

取り組み体制

三位一体の継続的な取り組み、健康リテラシーの向上、"Good Company"の実現 、【Well-Beingの向上】身体的、精神的、社会的に良好な状態、【健康づくり推進委員会】[従業員]健康施策への参加、セルフケアの実行 [健保]健康施策の実施、データヘルス計画の策定・推進 [会社]健康経営方針の策定、健康課題の把握、健康施策のPDCA 【健康づくり責任者(代表取締役社長)】[産業保健スタッフ] [施策企画・実務担当者]

戦略マップ

【東京海上ディーアールの健康経営】[健康宣言]東京海上ディーアールは、社員が心身ともに健康で働くことは、お客様の信頼の基盤であり、企業理念実現のための、経営の最優先課題であると考えています。会社は社員一人ひとりが個性と創造性を発揮できるよう、健康を維持・増進できる職場環境や風土作りを推進するとともに、社員には自発的かつ積極的な健康行動を求めます。さらに、心身の健康に関連するコンサルティングを通して、いきいきと健康な社会の発展に貢献します。
[健康投資]→[健康投資効果]健康投資施策の取組状況に関する指標、従業員等の意識変容・行動変容に関する指標、健康関連の最終的な目標指標→[健康経営で解決したい経営課題]

戦略マップPDF

目標指標の設定に至った背景・根拠

当社では従業員の健康診断データや生産性データの分析を行っています。
2019年度に行った分析の結果より、メタボやメタボ予備群に該当する人の割合は他社と比較して少ないものの、肥満者の割合が男女ともに微増傾向にあることや、生活習慣に課題を抱える従業員が多いことなどがわかったため、「肥満率の低減」・「喫煙率低減」を「生活習慣病リスク関係指標」として設定しています。
加えて、一人ひとりが生産性を高めることが、会社全体の成長に直接つながるとの認識の下、「プレゼンティーズム損失割合の低減」・「アブセンティーズムの低減」を「生産性関連指標」として設定しています。

健康課題の改善に向けた取り組み、健康経営の効果

社員一人ひとりが個性と創造性を最大限に発揮し、健康を維持・増進できる職場環境や風土作りを推進していきます。それが、お客様の信頼の基盤であり、企業理念実現のための、経営の最優先課題であると考えています。
まず、「健康リテラシーの向上」が、すべての取り組みの基本になります。各種研修や衛生委員会を通じての周知、社内掲示板等を通じたきめ細かな情報発信等を進めていきます。その上で、「健康増進」に係る取り組みを実施していきます。健康増進月間、生活習慣改善アプリの導入、ラジオ体操等への取り組みを進めていきます。各種の取り組みには、社員の自発的かつ積極的な健康行動を求めていきます。
並行して、「健康管理」に係る取り組みにおいても、法令上求められているものをベースに、ハイリスク者への対応を的確に実施していきます。一人ひとりの健康を少しでも改善させることで、効果的に成果に結びつけるように取り組みます。
「職場環境」に関しては、労働時間や休暇取得状況、在宅勤務の実施状況を把握しながら、適切な対応を講じていきます。
上記の結果として、「健康経営の最終的な目標指標」の改善を目指していきます。PDCAサイクルを適切に回すことで、経営課題である「“Good Company”の実現」、「Well-Beingの向上」を目指していきます。

取り組みの全体像

2021年度【全般】健康づくり促進委員会[備考]3月、9月に開催、健康経営優良法人(ホワイト500)、[体制整備]健康づくり委員会の開催、認定申請【健康リテラシー向上】健康経営研修、情報発信健康づくりサポートサイト、衛生委員会、健康に関する社内報の発行、[施策(健康リテラシー向上)]全社健康教育、健康経営ポータルサイト、アプリ利用情報、健康に関する社内報の発行【健康増進】健保健康増進月間[備考]健保のキャンペーン期間中に当社独自の健康増進月間を実施、TdR健康増進月間、生活習慣改善アプリ、職場ラジオ体操[備考]2020年1月~オフィススペースで実施、職場エクササイズ、禁煙支援費用補助[備考]2020年1月~オフィススペースで実施、新型コロナウィルス感染拡大を受け自宅勤務拡大により終了、[施策(健康増進)]生活習慣改善アプリの継続利用、TdR健康増進月間【健康管理】定期健康診断・特定検診→二次検診受診勧奨、特定保健指導、保険指導(40歳未満生活習慣病リスク者対象)、ストレスチェック・メンタル不調者への対応、インフルエンザ予防接種費用補助[備考]2020年度から近隣診療所に法人接種枠を確保し、就業時間中の接種可能に。費用は会社負担。鹿検診費用補助、在宅勤務アンケート[施策(健康管理)]特定保健指導の実施、40歳未満の生活習慣病リスク者を対象に保険指導を実施、鹿検診制度を導入、インフルエンザ予防接種費用補助の充実【職場環境その他】労働時間管理、在宅勤務[備考]2020年3月から在宅勤務運用を拡大。2021年4月から制度化、女性の健康相談窓口[備考]2018年9月開設、高齢従業員の健康相談窓口[備考]2019年8月開設[健康データ収集と分析]健康経営アンケートの継続・新設質問の検討(在宅勤務アンケートは在宅勤務の制度化・定着を受け継続)、健康経営KPIの動向確認、働き方の変更や施策の効果評価

  • クリックで拡大できます。

課題・取り組み目標

当社では従業員の健康診断データや生産性データの分析を行っています。
2019年度に行った分析の結果では、メタボやメタボ予備群に該当する人の割合は他社と比較して少ないものの、肥満者の割合が男女ともに微増傾向にあることや、生活習慣に課題を抱える従業員が多いことなどがわかり、以下を当社の健康課題と捉えています。

生活習慣病予防

  • 肥満者の低減
  • 食生活リスク者(食生活に問題がある人)の割合の低減
  • 身体活動リスク者(身体活動が足りない人)の割合の低減
  • 喫煙率の低減

生産性の向上

  • アブセンティーズムの低減
  • プレゼンティーズムによるパフォーマンス損失の低減

主要指標

【肥満度】[推移]2017年 男性 22.7% 女性 10.7%,2018年 男性24.5% 女性12.3%,2019年 男性18.5% 女性12.1%[目標]2019年 男性 24.5% 女性 12.3%,2020年男性 18.5% 女性 12.1%【食事習慣リスク者率】[推移]男女合計 2017年 28.6%,2018年 36.8%,2019年 33.3%[目標]2019年 30%,2020年 30%【身体活動リスク者率】[推移]男女合計 2017年 75.8%,2018年 75.5%,2019年 74.3%[目標]2019年 70%【喫煙率】[推移]男女合計 2017年 7.8%,2018年 8.0%,2019年7.2%[目標]2019年 6.5%,2020年 6.5%【プレゼンティーズム損失割合平均】[推移]男女合計 2018年 24.4%,2019年 20.8%,2020年 22.8%[目標]2020年 20.8%,2021年 22.8%【アプセンティーズム平均】[推移]男女合計 2018年 3.3日,2019年 2.8日,2020年 2.6日[目標]2021年 2.4日

  • プレゼンティーズムとアブセンティーズムについてはデータを2018年度より取得開始。
  • プレゼンティーズム損失割合とは、普段の仕事の出来の何%が病気やケガなどにより失われたかを示す指標。アンケート回答より算出する。
  • アブセンティーズムとは、前年度に自らの病気やけがで会社を休んだ日数。アンケート回答より算出。
  • 食事習慣リスク者率は健診時問診の回答から算出しているが、2018年度に問診内容に変更があったため2017年度以前の数値との連続性はない。

その他の指標

【2020年度】<健康投資施策の取り組み状況に関する指標>定期健康診断受診率 100%、定期健康診断後の精密検査受診率 94.4%、ストレスチェック受検率 100%、広く従業員に行う施策の参加状況 35.6% 備考 生活習慣改善アプリの登録率、ハイリスク者への施策の参加状況 100% 備考 特定保健指導の対象外である40歳未満の従業員に対して、生活習慣病リスク低減を図る目的で実施している「生活習慣改善プログラム」の参加率 2019年度の健康診断結果をもとに実施したものを2020年度分として掲載、労働時間の状況 21% 備考 年間時間外比率、休暇取得の状況 57% 備考 有給休暇取得率<健康関連の最終的な目標指標>ストレスチェックの集計結果 8.7% 備考 高ストレス者率 ※健康診断の問診票の集計結果(喫煙率、食事習慣リスク者率、身体活動リスク者率)、健康診断の結果指標(肥満率)、プレゼンティーイズム、アブセンティーズムは上記主要指標に記載

4年連続で、『健康経営優良法人(ホワイト500)』に認定

2022年3月9日
当社は、経済産業省・日本健康会議が共同で認定する『健康経営優良法人2021(ホワイト500)』に4年連続して認定されました。
当社は、健康宣言で健康経営を経営の最優先課題と位置づけ、従業員・会社・健康保険組合による三位一体の健康維持・増進に取り組んでいます。また、心身の健康に関連するコンサルティングを通じて、健康な社会の発展、維持可能な社会実現の一端を担うことを目指しています。
今後とも各種取組みを推進することで、健康経営のさらなる推進・発展に取り組んでまいります。

経済産業省ウェブサイト別ウィンドウで開きます

2022 健康経営優良法人 Health and productivity ホワイト500

健康経営度調査票の主要指標の経年変化サマリー表

【2018年】[経営理念・方針]3 54.0[組織体制]2 55.5[制度・施策実行]3 54.8[評価・改善]2 52.8[総合評価]54.3 上位30%超40%以内[総合順位]657~700位[回答企業数]1800社 ホワイト500 2019【2019年】59.9[経営理念・方針]3 60.2[組織体制]2 56.5[制度・施策実行]2 57.0[評価・改善]3 63.7[総合評価]59.9 上位10%超20%以内[総合順位]301位~350位[回答企業数]2328社 ホワイト500 2020【2020年】[経営理念・方針]3 61.4[組織体制]2 57.7[制度・施策実行]2 58.9[評価・改善]3 62.9[総合評価]60.6 上位10%超20%以内[総合順位]301位~350位[回答企業数]2523社 ホワイト500 2021【2021年】[経営理念・方針]3 62.4[組織体制]2 59.6[制度・施策実行]2 59.6[評価・改善]3 58.2[総合評価]60.0[総合順位]401位~450位[回答企業数]2869社 ホワイト500 2022

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  • 当社掲載:PDFファイル「サービス業」P.449

取り組みの紹介

健康リテラシー向上施策

従業員向け健康経営研修

全従業員を対象に例年健康経営研修を実施しています。
健康に対する意識の向上、健康経営に取り組む従業員の裾野拡大、社員の健康保持・増進の支援充実を目的にし、エンゲージメント、ウェルビーイングの向上を図ります。
健康経営宣言を確認し、前年度の取り組みの振り返りや当年度の取り組みを紹介する他、その年に合ったテーマを掲げて実施しています。

管理職向け教育研修

全管理職を対象に健康診断結果を基にした生活習慣病リスク分析、健康経営に関する従業員アンケートを基に生産性分析し、データを活用して現状を把握、今後の課題を共有する研修を実施しています。毎年全管理職が受講。

その他、日本健康マスター検定の受験費用補助、健康経営・健康関連施策をまとめた「健康経営ポータルサイト」の設置、健康に関わる情報の発信や掲載などを通じて、従業員の健康リテラシーの向上を図っています。

健康増進施策

健康チャレンジ(TdR健康増進月間)

10~11月の健康増進月間の取り組みとして、生活習慣改善やメンタルヘルスケアのメニューの中から各自がカフェテリア方式で選んで実行する「健康チャレンジ」を健康保険組合と共同で実施しました。

12月~1月には、「TdR健康増進月間」と称して当社独自の取り組みを継続実施。楽しく参加できるよう、好成績の人にはエクササイズ器具などの賞品を用意し、好事例をメールで配信するなど各種工夫を凝らしています。

ラジオ体操

毎朝8:55~社内衛星放送のラジオ体操を放映し、職場で実施しています。新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、在宅勤務者も多くなったため、ラジオ体操動画をメールで配信することも始めました。

生活習慣改善アプリの継続利用

エクササイズや体操動画を見ることができるアプリを活用し、在宅勤務の運動不足解消やリフレッシュにも活用するよう呼び掛けています。
施策を盛り上げ、利用率を向上するために、健康ポイント・歩数のランキングTOP10や好取り組み事例を社内で配信しています。

健康管理施策

健康診断

法定の健康診断項目を上回る項目で定期健康診断を実施しています。

  • 20歳以上の女性:子宮がん検査
  • 30歳以上の女性:乳がん検査
  • 30歳以上:上腹部超音波検査、胃部検査(内視鏡またはバリウムを選択)
  • 40歳以上:肺がん検査
  • 50歳以上男性:前立腺がん検査 他

受診率は毎年100%を達成し受診後のフォローアップ、受診勧奨を実施。40歳未満の生活習慣病リスク者を対象に保健師による「保健指導」を、40歳以上のリスク者には、健康保険組合とのコラボヘルスの一環として、「特定保健指導」の誘導・勧奨を健康診断の事後措置フローに組み入れています。

ストレスチェック

労働安全衛生法の改正により義務化された2015年から毎年1回ストレスチェックを継続して実施しています。
2019年からは受検率100%を達成。今後も更新していくことを目標としています。
高ストレス者には医師との面談を勧奨してメンタルヘルス不調の未然防止に努め、部署別の集計結果を分析し職場環境の改善を促しています。

生産性アンケート

心身の健康は仕事の生産性にも影響することから、毎年1回生産性に関するアンケートを実施しています。

在宅勤務の影響調査

2020年4月から、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、当社では在宅勤務運用を拡大しました。さらに2021年4月から制度化して在宅勤務を実施しています。
その際パフォーマンスや心身の健康への影響をアンケート調査で行い、結果を分析し、必要な対策の検討を行いました。

在宅勤務中のパフォーマンスにおいて「最も大きな阻害要因」を尋ねたところ5月時点では労働環境の整備不足、社内外のコミュニケーションの不足、通信環境の不足がトップ3に上がりました。
これを受けて、まず通信環境の改善を行ったところ、10月時点で「通信環境の不足」との回答は0になりました(図1)。
「阻害要因はない」と回答した人の割合も11.4%から16.0%に改善し、より快適な在宅勤務環境が整備されつつあることがわかります。
しかし、労働環境の整備不足や社内外のコミュニケーションの不足は依然多くの人が感じており、家庭での労働環境整備のための支援やコミュニケーションツールの導入を引き続き検討しています。

2020年5月時点のアンケートでは、在宅勤務中の体の健康課題として「運動不足になる」と「肩こり・腰痛が増える」が最も多い回答でした。
この結果を受け、家にいることが多くても自宅で運動やストレッチをしやすくなるよう、運動やストレッチの動画が見られる生活習慣改善アプリを6月から試行導入、9月に本格導入しました。
また、9月に例年実施している全従業員を対象とした健康経営研修で、肩こり・腰痛対策をテーマに研修を行いました。
これらの施策の直接的な効果とは言い切れませんが、2020年10月時点のアンケートでは運動不足や肩こり・腰痛を課題と捉えている人の割合が減少しました(図2)。

【5月】労働環境の整備不足 52%、通信環境の不足 29%、社外内コミュニケーションの不足 53%、心身の不調 7%、その他 14%、阻害要因はない 20%【10月】労働環境の整備不足 61%、通信環境の不足 0%、社外内コミュニケーションの不足 59%、心身の不調 6%、その他 10%、阻害要因はない 26% 図1 在宅勤務中のパフォーマンス阻害要因

【特になし】5月 11.4%、10月 16.7%【その他】5月 9.7%、10月 7.4%【肩こり・腰痛が増える】5月 45.1%、10月 33.3%【食生活が乱れる】5月 25.1%、10月 17.9%【運動不足になる】5月 81.7%、10月 70.4% 図2 在宅勤務中の体の健康課題(複数回答可)

しかしながら、当社従業員の65%が通勤で片道15分以上、往復では30分以上歩いている中で(図3)、在宅勤務で失われる身体活動時間は少なくなく、意識的に体を動かす習慣が必要です。
引き続き、身体活動時間延伸を推進するために、エクササイズ動画の配信等を通じて運動機会を提供する施策を検討していきます。

5~15分未満 32%、15~30分未満 49%、30分以上 17%、5分未満 2% 図3 通勤で歩く時間(片道)

健康経営の効果分析

当社の健康経営に関する従業員の認知度は高く、全社員に向けたアンケートでは、社員の86%が会社の健康経営の取り組みに「満足している」と回答しています(図4)。また、会社が健康経営に取り組むことが「自身の健康に対する意識や姿勢に良い影響があった」と回答した人は全体の57.6%と過半数を占めています(図5)。」

健康経営の取り組みへの満足度

大変満足 31人 18.0%、満足 117人 68.0%、不満 22人 12.8%、大変不満 2人 1.2%

図4 「当社の健康経営について、あなたはどう感じていますか?
(2020年社員アンケート)」

健康経営の影響

良い影響(健康への意識が高まるなど) 99人 57.6%、特に影響は与えていない 71人 41.3%、悪い影響(健康への興味が薄れるなど) 2人 1.2%

図5 「当社の健康経営は、あなた自身の健康に対する気持ちや姿勢にどのような影響を与えていると思いますか?
(2020年社員アンケート)」

  • 構成比は四捨五入しているため各カテゴリーの%の加算値が100にならない場合があります。

また、健康経営の各取り組みによって従業員の健康意識や行動に対してどのような効果があるのかについても分析を行っています。

具体的に効果を検証しているのは以下の項目です。
  • 従業員の健康意識
  • 従業員の会社に対する評価(働き甲斐など)
  • 従業員の生活習慣や健康状態
  • 従業員の生産性(アブセンティーズムとプレゼンティーズム)

まだ定量的な効果が明確になっていない部分もありますが、今後も引き続き分析を行い、健康経営やその取り組みのPDCAを強化していきます。

「新型コロナウイルス」に対する対応

  • イントラネット上の「新型コロナウイルス」ポータルサイトを通じた情報発信
  • 安否確認システムを活用した毎朝の体温体調確認
  • 在宅勤務実施、毎日の組織別出社率のモニタリング
  • 職場ウェルネスプログラムのオンライン対応
  • オフィス入口にサーマルカメラ設置、検温励行
  • 会議室、応接室、オフィス内各所に消毒用ウェットティッシュ設置
  • 会議室、応接室、打合せテーブル等に飛沫拡散防止アクリルパネル設置
  • 会議室、応接室に二酸化炭素濃度計設置
  • 社内外の会議、採用面接、インターンシップ等のオンライン化推進
  • ワクチン職域接種実施、特別有給休暇適用可
  • PCR検査 会社費用での受検制度実施

昨年に引き続き、『スポーツエールカンパニー』に認定

2022年1月26日
当社は、昨年に引き続き、スポーツ庁より「スポーツエールカンパニー」に認定されました。

スポーツ庁ウェブサイト別ウィンドウで開きます

SPORTS YELL COMPANY 2022

昨年に引き続き、『東京都スポーツ推進企業』に認定

2021年12月1日
当社は、昨年に引き続き、東京都より「東京都スポーツ推進企業」に認定されました。

東京都ウェブサイト別ウィンドウで開きます

東京都スポーツ推進企業 2021認定

  • 「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

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